見習い長期投資家のメモ帳

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ここのところ任天堂が絶好調です。

今日は、業績の上方修正で前日比1900円の56,800円でした。
日経平均は17858.42円（前日比-143.61, -0.80%）にもかかわず、ポートフォリオは+0.15%で、他の株が下げまくっているのを、任天堂が一人でがんばって支えてくれました（笑）。

また、初めて株価が買値の倍になりました。うれしいなあ。

でも、まめ株で数株しか持ってないので、金額としてはほんのささやかなのです。
これで単元株（100株）持ってれば言うことないんだけどなあ。
ざんね〜ん。

任天堂、08年3月期の連結業績を上方修正＝DS、Wii全世界で好調
7月25日20時1分配信 時事通信


＊任天堂 <7974> は25日、携帯ゲーム機「ニンテンドーDS」や家庭用ゲーム機「Wii（ウィー）」の全世界的に販売が好調なことから、2008年3月期の連結売上高予想を1兆4000億円（従来1兆1400億円）に上方修正したと発表した。
　売り上げの増加に加え、為替レートの変動も考慮したことにより、営業利益も3700億円（同2700億円）、最終利益も2450億円（同1750億円）にそれぞれ上方修正した。同様に、同期の年間配当を従来予想の700円から960円に修正した。

東芝は、フラッシュメモリと原子力発電への集中投資によって、総合電機から脱皮を目指している。アグレッシブな経営で、ここのところ株価も伸びている。

その東芝が、ノートPCで攻勢をかけている。売上1兆円、1000万台を目指しているとのこと。

初代のDynabookは、衝撃的でした(遠い目)。衝動的に買ってしまったのはいい思い出です。
昔からUSにノートPCを輸出しているので、USでも認知度は高いはず。

NBオンラインの「時流超流: 東芝、国内勢初の1000万台――半導体、原発の次はノートパソコンで値下げ攻勢」より:

東芝が国内のノートパソコン市場で値下げ競争を仕掛けている。

　「6月から東芝がノートパソコンの値段を下げてきた。売れ筋の15.4インチ液晶画面を搭載したモデルでは、常に他社より1万円近く安い値段をつけている」（ビックカメラ有楽町店）

　「日によっては東芝のノートパソコンは“価格破壊状態”になる」（ヨドバシカメラマルチメディアAkiba店）

　例えば、米マイクロソフトのOS（基本ソフト）「ウィンドウズ・ビスタ」を搭載した最安値モデルの値段は10万円強。20％のポイント分を換算すれば、実質8万円台で手に入る。

　「いったい東芝の値付けはどうなっているんだ」――。東芝の値下げ攻勢が始まった6月上旬、ソニーの販売子会社であるソニーマーケティングの社内に動揺が走った。ソニーは急遽、東芝の動きに対抗して販売価格の引き下げを実施。だが、「ソニーは当初、東芝の値下げに追随したが、赤字に陥るのを懸念したのか、結局、一度下げた値段を戻した」（ある家電量販店）。

　富士通も「東芝の値下げには正直、困っている」と打ち明ける。量販店の店頭では東芝と顧客を奪い合っているが、同等機能の最安値モデルで比較すると価格面では概ね5000円ほど高く、東芝の後塵を拝している。

　調査会社BCNによると、今年1〜6月におけるノートパソコンの国内シェアでは、東芝が2位の富士通と3位のNECをかわしてトップに立っている。

　「シェアを稼ぐために値下げ競争を仕掛けているつもりはない」

　東芝でパソコン事業を担当する社内カンパニー、東芝PC＆ネットワーク社社長の下光秀二郎執行役上席常務は話す。「ビスタ特需」を当てにして在庫が膨らんだため、値下げ競争が勃発したとの見方もある。だが、東芝が突出して販売数量を追い求め始めたことも紛れもない事実だ。

原発を凌ぐ1兆円事業に

6月25日に東芝PC&ネットワーク社の社長に就任した下光秀二郎上席常務は米国子会社でヒューレット・パッカードやデルと戦ってきた。

6月25日に東芝PC&ネットワーク社の社長に就任した下光秀二郎上席常務は米国子会社でヒューレット・パッカードやデルと戦ってきた。 （写真：大槻 純一）

　東芝は4月の決算発表で、今年度のパソコン事業について売上高1兆円を目指す計画を掲げた。その額は半導体の1兆3500億円には及ばないが、原子力発電などの電力システムより2000億円多く、テレビの2倍以上にも達する。東芝にとってのパソコンは、デジタル部門の中ではもちろん、全事業の中でも屋台骨の1つである。

　さらに、パソコンの販売台数目標を明言していないものの、実は国内メーカーで初めてとなる1000万台を社内目標に掲げていることが日経ビジネスの取材で明らかになった。「平均単価が下がっているため、1兆円を確保するには量を追求する必要がある」（下光上席常務）。当然、国内でも販売に力が入る。

　現在、パソコン市場を牽引しているのはノートパソコンである。東芝はノートだけで1000万台という規模を生かし、液晶パネルなどの部材を安く調達するなど、ほかの国内勢に比べてコスト競争力で優位に立てる可能性が高い。一方、富士通は今年度930万台を目指すが、そのうちノートパソコンは6割。 NECは2006年度に約450万台を販売したと見られるが、欧州での個人向けパソコン事業を売却するなど事業そのものを縮小し始めている。

　しかも、東芝が国内で安売りしているノートパソコンは、台湾メーカーに設計から生産までを委託している全世界共通の普及モデル。2003年度に 474億円の大赤字に陥った時、担当役員としてパソコン事業の再建を託された西田厚聰・現社長はコスト削減の切り札として、台湾メーカーへの設計・生産委託比率を2割から6割へ拡大した。現在もその路線に変わりはない。

パソコン先兵に新興国攻略

　パソコン事業の営業利益率は1％以下と薄氷だが、2004年度から通期ベースでは黒字を維持している。2006年度上期は部品価格上昇の影響を受けて赤字だったが、下期に回復した。調査会社IDCジャパンでパソコン担当の片山雅弘リサーチグループマネージャーは「海外を中心に収益力が改善してきている」と評価する。
着実に販売台数を増やしてきた

　6月25日、下光上席常務の前任者でパソコン事業の再建に奔走した能仲久嗣氏が執行役専務に昇格。液晶テレビや携帯電話などデジタル製品全般を担当することになった。パソコンを先兵として、デジタル家電事業の規模と収益力を向上させることが使命だ。

　6月からパソコンの販路を生かして欧州で高機能携帯電話の販売を開始。新興市場での販売も強化する考えで、インドでは従来の代理店制を改め販社を設立することを計画している。

　世界のパソコン市場を見渡せば、米ヒューレット・パッカードが復活する一方で、かつての王者、米デルが失速。パソコンを含む東芝のデジタル事業の未来は、この激変する市場で生き残れるかにかかっている。「まずは売り上げと販売地域の拡大を急ぐ」（下光上席常務）。巨額投資を断行した半導体と原発の陰に隠れがちだが、パソコン事業の規模拡大には、「攻めの東芝」のもう1つの姿がある。

よい電動工具の選び方

さて、電動工具ですが。

一般常識と全くの私見を述べます。

どっかの会社を誹謗中傷する気はありません。

回転機と言ったら、日立です。ジスクグラインダー（サンダー）や、ドリル、丸鋸など・・・

さらに松下。
そして、マキタです。

インパクトドライバーも、マキタか日立かナショナルです。１２ボルトをお選びください。

電動工具で良いものを買う時は、この３社にした方が無難です。その中で一番安いものを選べば良いと思います。

さらにいうと、安さで勝負するなら、中国製の一番安いものにすべきです。中途半端は良くありません。上の３社か最安値の商品！これで、問題ありません。

リョービはダメです。理由は言いませんが手出し無用！